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キュービクルを正しく運用するためには常にキュービクルが正常に動く必要がありますので点検・メンテナンスが欠かせません。そこでキュービクルの点検について、なぜ点検が必要なのかや点検項目についてを解説します。
キュービクルを長い間適切に使用するためには点検が大切ですが、適切に使用するためではなく、そもそもキュービクルの点検は義務です。法律によって定められているものなので、どのような使い方をするにせよ、必ず点検しなければならないのです。
月次点検の目的は、回路に漏電がないのかや機器に異常がないのか。具体的には温度上昇や異音・異臭が発生しないのかを確認します。まずはキュービクルを目視で点検した後、電流を測定して漏電をチェックします。受電盤、配電盤の電圧や負荷電流を測定した後、ブレーカー温度を測定。非常用発電機を手動にて起動・停止できるのかなど、動作を確認します。こちらは隔月で行う項目なので、次第に覚えていくことでしょう。
一年に一度の年次点検項目は、絶縁していないのか、動作に支障はないのかを確認・点検します。高圧電力が流れる部分を点検しなければなりませんので、安全確保の観点から敷地内を停電させる必要がある、大掛かりな点検となります。まずはキュービクルの外観を目視で点検した後、絶縁抵抗を測定。電気配線の異常時に電気系統から事故箇所を切り離せるのかを確認しつつ、蓄電設備の電圧や温度、比重を測定。その後、非常用発電機を手動にて動かせるのかを確認します。
外部委託承認制度は、キュービクルを所有する事業所に向けて設けられた制度のひとつです。
電気事業法においては、キュービクルを自社に設置している場合には、その使用者が保安管理の責任を負うことが定められています。ですので、原則的には、キュービクルの使用者として電気委主任技術者を雇用する必要があります。とはいえ、テナントビルで小規模な事業所を運営している個人事業主などの場合、そのためだけに電気主任技術者を雇用するのは現実的であるとはいえません。
この問題に対応するために設けられたのが、外部委託承認制度です。この制度では、キュービクルの使用者として電気主任技術者を外部委託することを認めています。外部委託したキュービクル使用者に、保安管理業務を代わりに担当してもらうことが可能なのです。
外部の事業者へ委託する際にかかる費用はケースバイケースですので、ここでは、ひとつの目安として一般的な費用を紹介します。受電設備容量が100KVAであれば月額は9,000~11,000円ほどになると考えておくとよいでしょう。容量が大きくなるとその分、費用も高くなりますので、200KVAであれば月額12,000~17,000円ほど、そして500KVAなら月額20,000~28,000円ほどになると見積もっておいてください。
機器になんらかの問題点や故障が見つかったときには、修理や交換などが必要になります。その場合の費用についても、機器の種類や故障の程度によって、料金は大きく変動します。
参照元:KUIYA株式会社|キュービクルの保安点検の費用(https://kui-ya.com/column/cubicle-inspection/#キュービクルの保安点検の費用)
参照元:KUIYA株式会社|キュービクルに求められる保安点検の内容と委託した場合の相場 (https://kui-ya.com/column/cubicle-inspection/)
委託先のすべての事業者が、同じクオリティで保安管理業務を実施できるとは限りません。ですので、ここでは、外部委託する際におさえておきたい2つの重要ポイントをご紹介します。
外部委託先としてキュービクルの保安管理業務を引き受けることができたのは、2004年までは、国からの指定を受けた事業者のみでした。そして、一定の要件をクリアしたその他の民間事業者が業務を担当できるようになったのは、2004年以降です。その結果、外部委託先の選択肢が増えたので、委託先を選ぶ際には専門知識や実績の豊富な事業者を見極めた上で選ぶことが、重要なポイントとなっています。
適切に保安管理業務を実施していたとしても、すべてのトラブルを回避できるわけではありません。そのため、アフターフォローをしっかりとおこなっている業者を選ぶようにしましょう。アフターフォローが充実している例として、たとえば設備費用や緊急メンテナンスなどを補償しているところもあります。
キィーティクルの点検は法律で義務付けられているものですが、「法律だから」だけではなく、長期間キューティクルが正しい力を発揮し、事業を円滑に進めるためにも点検が重要です。自社で負担となるのであれば、外部委託も選択肢に入れ、点検を行いましょう。
※このサイトで取り上げている電気工事会社の中で、公式サイトでキュービクル工事について説明している神奈川の会社(15社)のうち、コスト削減の方法について掲載していた3社を紹介します。 
※2021年3月調査時点